新型コロナウイルスで、テレワーク・リモートワークの在宅勤務をはじめて経験した方もいるのではないでしょうか。しかし、会社出勤勤務のときには断言できなかったモヤモヤ感が何かを、ハッキリ感じるとることができたかもしれません。

それは、あまりに苦言となる「ITリテラシーが低すぎ」て、“使えない上司”の姿。それだけではなく、経営者層のデジタルリテラシーの低さは、「売上成長率」にも関係があるというのです。 あなたの周り、もしくは、あなたはどうでしょうか?

本記事の内容
①経営者層のデジタルリテラシーの低さは売上成長率が低い可能性
②使えない管理職はいらない
③デジタルリテラシーを難しく考えない

この記事は3分くらいで読み切れます。一般にITリテラシーが低いと言われる年齢比率が高いとされる管理職世代。つい先日、「40代以上の総合職が危険」「中間の管理職が淘汰」とうタイトルも目にしたばかり。これかの時代を生きやすくするためにも、年齢性別問わず重要であることをお伝えする内容です。

経営者層のデジタルリテラシーの低さは売上成長率が低い可能性

最初に、ITの知識や理解力だけではなく浸透そのものが、日本は海外に比べて大きく遅れをとっています。今回はコロナの影響でリモートワークを体験したことにより、経営層のデジタルリテラシーの低さが改めてうきぼりになっただけのことなのです。

少し苦手意識のある方は、日ごろから機器に触れる機会も少ないことが、どんどん縁遠くなっていくのかもしれません。

たとえば、個人で日常生活の中に、新しいアプリやサービスを使っていないこと。
様々なコミュニケーションツールを活用していない(できない)こと。

プライベートで使用しないことが問題ではありませんが、ITリテラシーが低い経営層は、システムの入れ替えや導入に対して、自社の現状を把握していないことが多分にあります。外部や専門チームに任せることがあっても、現状を知っていて任せることと、知らずして任せることでは、問題に直面したときの対処に差が生じてきます。
また、外部への委託に関しても、どれだけのコストが必要であるか。そして、その納期に対しても1年かかるのか2年かかるのかさえ、検討もつかないことが問題なのです。

MIT CISR(マサチューセッツ工科大学情報システム研究センター)の研究によると、デジタルリテラシーが高い取締役が3人以上いる大企業は、2人以下の企業と比べて利益が17%高く、売上成長率が38%、ROAが34%、マーケットキャップ成長率も34%高いとのことだ。

引用:DIAMOND onlin
経営層のデジタルリテラシーの低さは、日本企業の大きな課題だ
https://diamond.jp/articles/-/240549?page=3

このことは、言い換えれば、経営層が低いリテラシーであれば、売上成長率が「低い」可能性が問題になりうるわけです。

管理システムを使えない管理職はいらない

在宅勤務や働き方の変化を受け入れなければならない時期にきています。テレワークやリモートワークは、今までオフィスに社員が集まり、社内で所定勤務時間を拘束する仕事とは異なるからです。
各自での行動管理が必要ですが、管理者の目が行き届かない状況下では導入するシステムや種類を増やしていかなければなりません。

今後の対策に、遠隔確認できるシステムを外部にお願いするのではなく、管理職が使えなければならなくなるということも考えられます。どこでログイン(出勤)したか、所在地も残されるタイムカードのみならず、必要であればリアルタイムで確認できるシステムも管理することになるでしょう。
こうした時に、企業の管理職は「管理」できる管理職にならなければ、淘汰されてしまうかもしれません。

デジタルリテラシーを難しく考えない

まずは、難しいことをおススメすることはありません。業とするプログラミングを組めるかどうかではなく、ITリテラシーとは、各種IT関連サービス、機器を使いこなすことができることが第一段階になるのではないかと考えます。

インターネットでは必ず必要になる「セキュリティー」などを含めた基礎的なコンピュータースキル。また、現在では当たり前になっている、インターネットやSNSでの情報発信。検索や収集能力。
IT社会は、情報更新のスピードが早いため、最新サービスの活用とともにトレンドにも敏感にアンテナをはるなどの意識づくりも大切ではないでしょうか。

機械や機能を使うのは、企業にいる「個人」であり、利用できない組織はこれからの社会で成果をあげて生き残るのも困難になるとみられています。

「習うより慣れろ」というように、まずは、ご自身でデジタルサービスを使いたおしてみることをお勧めします。